コロナ渦を皮切りに社会が大きく変化している気がしてならない。少なくとも以前は政府に対し多少は信用していた。今は常に疑問を持つようになった。
国連という組織も戦勝国連合である事実を受け入れるようになって、国連自体が世界平和を望む組織ではないことを知った。WHOに対する実際の国際会議での茶番動画も見た上で信頼できなくなった。ユニセフに募金しても多くのお金が末端に渡らないことも理解した。大手マスコミが正しい情報を伝える組織ではないことも理解した。厚労省や財務省など国家機関が国民のために仕事をしていないことも知ったし、政府が日米委員会など敗戦国として植民地化されていることも知った。
経済も同じく、株価や為替も結局、世界的な金融資本でコントロールできることも理解した。すべては林千勝氏が語る同じ構図で動いていることを知れば説明できる。
世界的な金融資本（よく言われるユダヤ資本とかいうもの）が、マッチポンプ（火をつけるマッチと消すポンプ）の理屈で仕掛けていけば、一部の資本家にお金が集まる全世界親類みな奴隷化ができるのである。コロナ禍は、アメリカのファウチ中心に研究させてきたコロナウイルスが武漢で流出。それが世界に広がり、WHOもしかり、マスコミの煽りを受けて、世界中であらかじめ準備されてきたワクチン（しかも低価格製造できてリスクの高いm-RNAタイプ）を国家予算で買わせてばら撒く。安価な効果があっても既存薬は使用できないようにして、高額な新薬を買わせて（効果なくても）医薬品業界が利益を得る。それは投資家にとっての利益でもある。
ちなみに国家予算は一般市民（奴隷の位置づけ）が働いた収入から収める税金なのだ。
この構図は戦争を同じで、これはアメリカが過去からやってきたこと（イラク戦争が嘘戦争の代表例）で、イラクの石油利権を国家（フセインが国家で握っていた）から、奪おうとする世界資本の狙いと、庶民の税金で武器を消費して軍事メーカーに儲けさせる。いわゆる軍産複合体である。この構造が常にあると考えれば政府や世界で起こっていることのほとんどが説明できるのではないだろうか？
たとえば郵政民営化も同じで、これまで税金で築いたインフラを「民営化」という旗印で資本家に売って、サービスは低下し、料金も上がった。年金基金も同じなのだ。
財務省は、増税できれば評価され昇格するので、官僚は一生懸命増税して国民を苦しめる。ぞの税金は利権業者へ優先して流れていく。厚労省は医薬品業界のバックドアが待っていればやりたい放題である。医薬品業界のバックにも当然ながら金融資本がいる。
そのような、これまで全て陰謀論扱いされてきたことが、SNS（特にX）の普及で少しずつ見えてきたと言える。マスコミに対する不信も表面化してきたし、財務省に対する厳しい意見も出てきた。WHOや国連に対しても同じ、、
こんな変化のある5年間って、今まであったのだろうか？ これからアメリカの政権がうまくトランプに移行すれば、ディープステートを暴露すると言っている中で大きな変化が生まれるのではと期待している。
